OSHAの騒音用語定義

米国労働安全衛生局（OSHA）は、職場で労働者が受ける騒音の許容量を規定しています。これは、最大瞬間騒音と1日を通じた基準騒音の両方を含みます。規制には、高騒音環境で雇用主が実施できる「緩和策」も含まれます。州や自治体、雇用主はOSHA基準より厳しい騒音規則を設けることができますが、OSHAの基準は全国の最低基準です。

聴覚保護プログラム

職場の騒音がOSHAの基準（背景騒音または突発的な騒音）を超える場合、法的に聴覚保護プログラムを実施しなければなりません。このプログラムには、騒音モニター、従業員向けの聴力検査、耳栓・防音具の使用、騒音回避の訓練、騒音源の防音処置などが含まれます。OSHAは、全企業が聴覚保護プログラムの詳細な記録を保持し、要請があれば検査できるよう求めています。

ベースライン聴力図（Audiogram）

ベースライン聴力図は、聴覚保護プログラム開始時に従業員に実施する聴力検査の結果です。検査は高騒音環境への曝露開始から6か月以内に行い、検査前に14時間連続で職場の騒音から離れている必要があります。この検査結果が、以後の年次検査と比較する基準となります。

標準閾値シフト（Standard Threshold Shift）

標準閾値シフトは、職場の騒音以外の要因で従業員の聴力が著しく低下したことを指す用語です。ベースライン聴力図と比較して、10デシベル以上の低下が認められた場合に「標準閾値シフト」とみなします。聴覚専門医や医師が加齢や自然退化によるものと判断すれば、その結果が新たなベースライン聴力図として設定されます。

騒音投与量（Noise Dosage）

騒音投与量は、聴覚保護プログラムの必要性を判定するために用いられる指標です。計算式は D = C / T で、Cは測定期間中の実測騒音曝露量、Tは同期間に許容される騒音曝露量（参考文献の表参照）です。複数回の測定を合算して D を求めます。D が 1 以下であれば騒音レベルは許容範囲とされ、1 を超えると聴覚保護プログラムの実施が義務付けられます。