費用対価保険(サービス料保険)とは?
医療費の自己管理を重視する個人や家族向けに、費用対価(Fee‑for‑Service)型保険があります。全国の医師や専門医を自由に選べ、保険会社が診療費の一部または全額を支払いますが、制約や注意点も存在します。
メリット
- 加入者は医療の選択権を全面的に保持。PPOやHMOのようにネットワークに縛られず、全国どこでも好きな医師や専門医を受診できる。
- 旅行や転勤が多い人、特殊な治療が必要な人に特に有利。
検討すべき点
- 保険料が高額になることが多く、自己負担額(免責金額やコインシュランス)も発生。
- 診療費を全額支払ってから保険会社に請求する必要があり、手続きが煩雑。
- 予防医療や定期検診は対象外になることが一般的で、これらは自己負担になる。
インデムニティ保険(費用対価保険)
- 費用対価型保険は「インデムニティ保険」とも呼ばれ、主に3つの支払い方式がある。
- 実費払い方式:実際にかかった費用全額を保険が支払う。
- 比例払い方式:総費用の一定割合(例:80%)を保険が支払う。
- 日額支給方式:一定日数まで1日あたり定額を支給し、医療費に充てる。
注意点・リスク
- 請求後に保険金が支払われるため、保険適用外の診療は全額自己負担になる。
- 保険会社は「適正料金表」に基づき支払額を算定。実際の医療費が表の上限を超えると、超過分は加入者が負担。
- 保険金が支払われないケースが発生しやすく、事前にカバー範囲を確認することが重要。
